スロープの後付けが難しい玄関・屋外の段差解消～階段昇降機という選択肢～

本記事では、スロープを設置する場合に必要な勾配・長さの目安や、屋外に設置する際の注意点を解説します。あわせて、スロープの設置が難しい場合の選択肢として、階段昇降機や段差解消機についても紹介します。 一般住居だけでなく公共施設などへのスロープの導入を検討されている方もご参考にしてください。

玄関や建物の屋外にスロープを後付けするには？

玄関や屋外の段差のある場所にスロープを設置することで、車椅子や歩行器などを利用する方の移動をサポートすることができます。

後付けの場合は、単に段差をなくすだけでなく、利用する人にとって安全に移動できる形状やスペースを確保することが大切です。特に、スロープの勾配や長さ、幅などは使いやすさに大きく関わります。

ここでは、住宅にスロープを後付けする際に確認しておきたいポイントを紹介します。

スロープの勾配・長さを確認する

スロープを設置する際は、勾配と長さを確認することが重要です。勾配が急になるほど上り下りの負担が大きくなるため、特に車椅子での利用を想定する場合は、できるだけ緩やかな勾配にする必要があります。

建築物の階段に代わるスロープについては、建築基準法施行令第26条で「勾配は8分の1を超えないこと」「表面は粗面とし、又はすべりにくい材料で仕上げること」と定められています。

さらに、「高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律」（バリアフリー法）に基づく建築物移動等円滑化基準では、移動等円滑化経路を構成する傾斜路について、次のように定められています。

ただし、これらの基準が義務づけられるのは一定規模以上の特別特定建築物などで、戸建住宅はバリアフリー法の適合義務の対象ではありません。 とはいえ、安全に利用できる勾配の目安として、住宅にスロープを後付けする場合に参考にするとよいでしょう。

例えば、30cmの段差を1/12の勾配で解消する場合、単純計算で約3.6mの長さが必要です。このように段差が大きくなるほど広い設置スペースが必要になるため、玄関まわりや敷地の広さを事前に確認しましょう。

車椅子で利用する場合に注意したいポイント

車椅子でスロープを利用する場合は、勾配だけでなく、安全に上り下りできる幅や路面、転落防止などにも配慮する必要があります。国土交通省の建築設計標準でも、スロープについて手すりや車椅子の回転スペース、脱輪防止のための立ち上がりなどを備えることが示されています。

特に限られた敷地では、これらの条件を満たそうとすると、想定以上のスペースが必要になることがあります。

屋外に設置する場合の注意点

屋外にスロープを設置する場合は、勾配や幅だけでなく、雨や雪などによって路面の状態が変化することにも注意が必要です。特に車椅子で利用する場合、濡れた路面で滑ったり、排水溝の隙間にキャスターが入り込んだりすると、転倒や事故につながるおそれがあります。

また、夜間の利用も想定し、周囲の明るさにも配慮しましょう。屋外スロープを設置する際は、次のポイントを確認することが大切です。

このように、屋外ではスロープの勾配や長さだけでなく、天候や時間帯による安全性の変化まで考慮して設置することが重要です。

仮置きタイプのスロープの注意点

段差に引っ掛けて使う仮置きタイプ（可搬型）のスロープは、工事が不要で手軽ですが、限られた長さで段差を越えるため急な勾配になりがちです。

人が乗った状態の車椅子は想像以上に重く、勾配が1/8ほどになると、介助者が押し上げることも、利用者自身で漕いで上ることも一苦労です。また下りは車椅子が加速するため、支えきれずに転落する危険性もあります。1〜2段程度の小さな段差であれば検討してもよいでしょう。

スロープを設置できるスペースをイメージする

スロープを後付けできるかどうかは、最終的に「必要な広さを確保できるか」で決まります。ただ、勾配の基準だけを見ても、実際にどれくらいのスペースが必要かはイメージしにくいものです。

ここでは、段差の高さから必要な長さを求める方法・目安、折り返して設置する場合の広さ・目安、そしてスペースを確保するための外構工事について、順番に見ていきます。

段差の高さから必要な長さを計算する

スロープに必要な長さ（水平距離）は、「段差の高さ÷勾配」で求められます。勾配1/12であれば、段差の高さを12倍した値が目安です。

例えば、30cmの段差を勾配1/12で解消する場合、30cm×12＝360cm（3.6m）の長さが必要になります。さらに、スロープの幅を1.2m（バリアフリー法で階段に代わる傾斜路に求められる120cm）と仮定すると、必要な面積は次のとおりです。

※10cmの場合は1/8勾配で問題ないですが、その場合は1m²ほどのスペースで済みます

段差が10cm程度であれば、勾配1/12でも1.4mほどのスペースで対応できます。一方で、玄関前に階段が数段ある場合、トータルの段差が思いのほか高くなります。屋外階段の1段が15cm程度とすると、4段で約60cm。この高さになると、直線で7mほどの奥行き、面積では8.6m²ほどが必要になる計算です。

玄関から道路まで7mの直線を確保できる住宅は、それほど多くありません。そこで検討したくなるのが、スロープを折り返して設置する方法です。

折り返して設置すれば省スペースになる？

公共施設などでは、何度も折り返したスロープをよく見かけます。「奥行きが足りないなら折り返せばよい」と思われるかもしれません。ただし、折り返す場合は方向転換のための踊場が別に必要です。

バリアフリー法の基準では、高さ75cmを超える傾斜路に踏幅150cm以上の踊場を設けることとされており、国土交通省の「建築設計標準」でも、傾斜路の前後や折り返し部分に150cm以上の踊場を設けることが図示されています。

折り返すことで、必要な長さ（奥行）は短くなりますが、踊場が加わる分、面積はむしろ大きくなります。折り返しを入れた場合の、スロープの設置に必要な面積の変化も見ていきましょう。

※勾配1/12、幅1.2m、踊場の踏幅1.5mで試算した概算値

折り返す場合は、必要な長さを2本に分けて並べる形になるため、奥行きは「1本あたりの長さ＋踊場の踏幅1.5m」、幅は「1.2m×2本＝2.4m」で算出しています。スロープの前後に必要な水平部分や、手すりの設置スペースは含みません。

例えば玄関ポーチまでの高さが60cmある場合、1回折り返しても奥行き5.1m×幅2.4m（約12.2m²）の設置範囲が必要です。これは駐車場1台分（おおよそ2.5m×5.0m＝約12.5m²）に匹敵する広さにあたります。奥行きは7.2mから5.1mに縮まりますが、そのぶん幅は2倍になり、面積は約1.4倍に増えます。折り返しは「狭い場所でも設置できる方法」ではなく、「敷地の形に合わせて配置を変える方法」だと考えておくとよいでしょう。

図面上の面積だけで判断すると、「5m²ほど空いているから30cmの段差なら置ける」と考えてしまいがちです。しかし細長い形状で折り返しの踊場が取れなければ、スロープとしては成立しません。実際の敷地形状に沿って、配置まで含めて検討することが大切です。

スペースを確保するには外構工事が必要になることも

必要な広さを確保するために、既存の階段やアプローチを撤去して造り替えるという選択肢もあります。ただしその場合は、工事の規模と費用が大きく変わります。

住宅にスロープを後付けする場合、主に以下のような流れで設置が進みます。

このうち、③の有無によって工事規模や費用は大きく変わります。既存の階段や外構を撤去する必要がある場合、工事規模は大きくなり、費用も高くなります。

スロープの費用の目安

スロープの費用は、設置する長さや素材、手すりの有無、既存部分の撤去などによって大きく異なります。簡易的なスロープなら比較的費用を抑えられますが、コンクリート製の固定式スロープなどでは、数十万円以上かかるケースもあります。

ここまで見てきたように、スロープの設置には段差の高さに応じたまとまった広さが必要で、それを確保するために外構工事が必要になることもあります。「段差は解消したいが、外構全体を造り替えるほどの工事は避けたい」という場合は、スロープ以外の選択肢も検討しましょう。続いてスロープ以外の段差解消の選択肢についてご紹介します。

スロープの代わりに段差を解消する方法

スロープは段差解消に有効な方法ですが、設置するためのスペースを確保できない住宅では、別の方法を検討する必要があります。

特に玄関まわりや階段のようにスペースが限られている場合、既存の階段や建物の構造を活かして移動をサポートする方法が適しています。ここでは、スロープの設置が難しい場合に検討したい、階段昇降機や段差解消機などの選択肢について紹介します。

階段昇降機で階段の上り下りをサポート

玄関まわりや敷地が狭く、スロープの設置が難しい場合は、階段昇降機を検討してみてはいかがでしょうか。

階段昇降機とは、既存の階段にレールを設置し、いすに座った状態で階段を昇り降りできる設備です。スロープのように階段を撤去したり、長い傾斜路を設けたりする必要がないため、限られたスペースでも導入しやすい点がメリットです。

いす式階段昇降機　製品一覧・価格

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2022.05.10

屋外の階段にも設置できる

階段昇降機には屋外の階段に設置できるタイプもあります。玄関前のアプローチ階段など、スロープを設けるスペースを確保できない場合にうってつけです。屋外に階段昇降機を設置する場合は、雨風への対策やカバーの有無、電源の確保などを施工業者に確認しましょう。

このように、「スロープを設置するスペースがない」という場合でも、段差のある場所の移動をスムーズにできる点が階段昇降機の大きな特徴といえます。

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2023.04.17

上下方向への垂直移動には段差解消機

階段昇降機以外にも段差解消機という選択肢もあります。段差解消機とは、車椅子に乗ったまま垂直に昇降する設備で、台がそのまま上下するため、玄関ポーチと地面の高低差のように階段がない段差にも対応できます。

本体を据え付けるスペースに加え、乗り降りのための水平なスペースが必要となります。

スロープと階段昇降機、段差解消機の特徴を比較

スロープや階段昇降機、段差解消機は、いずれも段差の解消や移動のサポートに役立ちますが、設置方法や必要なスペース、利用方法には違いがあります。

段差解消をしたい際に、必要な広さを確保できる場合はスロープが有効です。一方、限られたスペースで段差を解消したい場合、既存の階段を活用できる階段昇降機が有力な選択肢になります。階段がなく、垂直方向に移動できるスペースがある場合は段差解消機という選択肢もあります。

段差解消に使える補助金・助成制度

段差解消のための住宅改修には、介護保険や自治体の補助金・助成制度を利用できる場合があります。

介護保険の住宅改修費では、手すりの設置や段差の解消などが対象となっており、スロープの設置工事に利用できるケースがあります。屋外についても、玄関から道路までの通路等の段差解消が対象に含まれます。

なお、階段昇降機の設置は、介護保険の住宅改修費の対象には含まれません。ただし、自治体独自の補助制度の対象となる可能性があるため、階段昇降機の導入を検討する際も、まずはお住まいの自治体に利用できる制度がないか確認してみましょう。

階段昇降機に関する補助金については以下のコラム記事もご覧ください。

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2021.11.08

まとめ

玄関や屋外の段差を解消する方法として、スロープの後付けは有効な選択肢の一つです。ただし、段差が高くなるほど長いスロープが必要になるため、敷地や玄関まわりのスペースによっては設置が難しい場合があります。また、勾配や路面、排水など、安全面への配慮も欠かせません。

スロープを設置するスペースを確保できない場合は、既存の階段を活用できる階段昇降機も検討してみましょう。階段の形状や設置環境に合わせてレールを設計できるため、限られたスペースでも設置を検討しやすいのが特徴です。

TKE（ティーケーホーム・ソリューションズ・ジャパン株式会社）では、階段昇降機の設置について、オンラインでのご相談や写真によるお見積もりにも対応しています。「自宅の階段に設置できる？」「スロープとどちらが適している？」といった疑問がある方も、まずはTKEへお気軽にお問い合わせください。